ディエゴ・フォルランのセレッソ大阪移籍決定のニュースに今日は朝から興奮しました。
これは何としてでも鳥栖のスタジアムに観にいかないとな～。
まあ、それはそれとして。。。
今回はかなりの長文、おそらく過去最長です・・・。
さて、その内容はフラット35Sと省エネ性能について書いてみようと思います。
まず、フラット35とは。たま～にFMラジオでコマーシャルが流れていますが、聴いたことあるでしょうか？
借りたときの金利が最長で35年かわらない住宅ローンの名称ですね。
長期間にわたって金利が変わらないわけですから、変動金利などと比べると金利はやや高めです。
が、そんなフラット35の2014年1月の金利は、借入期間21～35年の場合で1.80％。
これは過去最低タイの金利です。
さらに、省エネ性、耐震性、バリアフリー性などに優れた住宅には、フラット35Sという金利優遇制度があります。で、フラット35Sの中にも当初10年間金利が▲0.3％になる金利Aプランと、当初5年間▲0.3％の金利Bプランとがあります。もちろん金利Aプランのほうがメリットが大きいということになります。
「省エネルギー性」でフラット35S（金利Aプラン＝当初10年間金利▲0.3％）の適合を受けようとすると、次のいずれかの基準を満たす必要があります。
①認定低炭素住宅
②トップランナー基準（＝住宅省エネラベル）
①認定低炭素住宅は、建物本体の断熱性能および設備機器などの一次エネルギー消費量の両方が基準を達成している住宅・建築物を自治体が認定する制度です。（以前のブログ記事「住宅の改正省エネ基準と性能表示」もご参照ください）
ちなみに低炭素建築物の認定を受けると、下のような認定通知書が発行されます。
これは昨年、昭和住宅で認定を受けた住宅の通知書です。（モザイクだらけですみません・・・。）
ところが、困ったことに低炭素建築物の認定は基準を満たせば日本全国どこでも受けられるという訳ではありません。どういうことなのか？
じつは低炭素建築物の認定制度は「都市の低炭素化の促進に関する法律」の一環として行われています。で、この法律はおおざっぱに言いますと、「エコでコンパクトな街をつくろう！」、という趣旨のものです。
そういう訳で、低炭素建築物の認定が受けられるのは自治体が都市機能を集約しようと計画している区域に限られます。具体的には、市街化区域内（または用途地域が定められている区域内）ということになります。
大牟田市の場合は、建物を建てることができる区域＝市街化区域と考えて差し支えありません（もちろん、一部例外はあります）が、お隣のみやま市の場合は、建物を建てることができる区域であっても低炭素建築物の認定を受けることができない、というエリアが結構な割合であります。
そのようなときには②トップランナー基準（住宅省エネラベル）でフラット35S（金利Aプラン）の適合を受けることになります。（あくまで省エネ性でクリアする場合ということですが）
その住宅省エネラベルが下の画像です。
できたてホヤホヤw、さきほど審査機関から手元に届いたばかりのものです。
ラベルに「総合省エネ基準：適」、「断熱性能基準：適」と記載されています。
まず下段の「断熱性能基準：適」とは、建物本体（壁、床、天井、窓など）の断熱性能が基準に適合しているということです。審査にあたってはQ値、μ値計算書を提出ています。
続いて上段の「総合省エネ基準：適」。これは、建物の断熱性能とそこに設置される設備機器（給湯器、エアコンなど）の性能から求めた一次エネルギー消費量が基準に適合しているということです。
まあ、①認定低炭素住宅にしろ、②トップランナー基準（住宅省エネラベル）にしろ、建物本体の断熱性能と設備機器などを含めた一次エネルギー消費量の2つを評価するということは同じですね。建物の規模などによって左右されてしまいますが、①と②の基準レベルもほぼ同程度と考えてよいと思います。
さて、それではフラット35S（金利Aプラン）は、普通のフラット35と比べてどれくらいお得なのか？
それが下の表です。
試算の条件は、借入金額2500万円、借入期間35年、元利均等返済、ボーナス返済なし、借入金利は1.80％（2014年1月時点の金利）。
この場合、お得額は747,202円となります。昭和住宅では標準的な仕様でフラット35S（金利Aプラン）の基準をクリアできますので、工事費のアップなしでこれだけのメリットが得られます。
どうでしょうか？
長文にお付き合いいただき、ありがとうございました。
それでは、また～。
投稿者：圓佛 明